ノアの副業検証ブログ-アラジンシステム(MAM)という無料オファーは詐欺?稼げる副業なのかレビュー!
こちらはノアの副業検証ブログ–アラジンシステム(MAM)について徹底的に検証した記事になります。
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目次
アラジンシステム(MAM)とは?
こんにちは。 今年の夏は正直さっさと終わってほしいとすら思っています。 今回も話それません。 今回はノアの副業検証ブログで推奨されているアラジンシステム(MAM)という案件を見つけてきました。 後で詳しく解説しますが、今回の案件ではサイト内の表現には問題があると思われます。 まぁそれを抜きにしても今回は色々問題がありました。 だいたいビジネスの話で条件も提示せず稼げるなんて、 絶対にあり得ません。 もちろん稼げるなら大歓迎です。 でもそもそも詐欺だったら当然やるわけにはいきません。 キチンと調べるまでから判断することが大切ですよ。 では今回もいってみましょう。結論
「アラジンシステム(MAM)は全く稼げない副業案件なので危険!」
と言えます。注意しましょう。この結論に至った理由を記しますので、お時間のある方はお読みください。理由
アラジンシステムでは出金拒否される!?
まず冒頭で言った通り、この案件に関する問題について考えてみましょう。 このサイトで気になっているのは明らかに怪しい説明が見受けられることです。 まずは実際にご覧いただきましょう。 ノアの副業検証ブログでは、今回の案件はCXCという証券会社の口座を開設し、 そこに入金を行って運用していくと大まかな流れが説明されています。 証券会社CXCに関しては、 『過去にトラブルや出金拒否などはなく安全に利用して頂ける会社です。』 と明記されていますが、 これ自体大きな嘘である可能性が非常に高いと言えます。 例えばこちらのブログでは、 実際に証券会社とのやり取りを踏まえて出金拒否されたことがかなり詳細に報告されています。 そちらで紹介されている内容を要約すると、 ・出金拒否された ・口座が凍結された ・現状は変わらない このような内容となっており、 ノアの副業検証ブログでは『出金は3カ月に一度』と記載されていますが、 3ヵ月以上経過しても一向に状況は変わっていないようです。 両者の言い分を聞かないことには公平な判断はできないかもしれませんが、 ネット上では証券会社CXCに圧倒的に批判的な意見が大勢見受けられるので、 この証券会社が関わっている時点でリスクがあると判断するのが無難であるのは間違いないでしょう。 さらに前述のブログでは証券会社との実際のやり取りが掲載されていますが、 証券会社の日本語がめちゃめちゃ不自然です。 正直まともなサポートややり取りは期待できないでしょう。 前述のブログでは証券会社からの回答拒否もあると記載されています。 なんなら利益どころか、 口座凍結によって元金すら回収できなくなってしまったようです。 いやいやいやいやいや。 そもそも元金を入れている口座の凍結を一方的に行われること自体どう考えてもおかしな話です。 仮にユーザー側によほどの瑕疵や過失があっても、 普通ならば元金を含む資産は返却の上、 アカウント及び口座の凍結という流れが普通ではないでしょうか。 運営側は資産の持ち逃げと指摘されたらどうするのでしょうか。 個人的にはこの時点で危険と言い切っていいほど危険すぎると思うのですが・・・。 こちらの証券会社情報や信託保全に関しては危険である間違いない事実があるので詳しく後述します。 いずれにしてもそのような情報が出回っている以上、 かなり悪質なのでは?ということになるのです。そもそもアラジンシステムって?FXEAとは違うの?
今回紹介しているアラジンシステムですが、 『MAM』ということになっています。 よくあるFXEAとは違うのか気になるとことでしょうが、 基本的には同じようなものという認識で問題ありません。 MAMは Multi Account Manager の略です。 この手法はマネージドアカウントという運用手法を用いており、 トレードを主にシステムに委ねているEAとは異なり、 他のトレーダーが発注指示のみをすることで運用してもらう手法です。 このシステム自体に問題があるわけではないのですが、 先ほど紹介した証券会社が絡んでいる限り、 どんなリスクが潜んでいるのか分かりません。 実際に出金拒否を紹介されているブログでは、 200万円以上の金額が出金拒否されているということになっています。(ひえぇ)残念ながらSNSでも似たような意見をかなりの数見られます。CXCで出金拒否されました。
— シロウサ (@tr1aI6cg0YnswWm) January 8, 2021
検索してみると同じく出金拒否にあってる人が沢山いてそういう会社なんだと理解しました。
取引しようとしてる人は気をつけてください。#拡散希望
特定商取引法に基づく表記の有無
今回の案件に関する特商法の表記を見ていきたいのですが・・・。 今回はどこを探しても特商法の表記は存在すらしていませんでした。 ハイ、論外。 まじ無理。 このサイトでも度々申し上げていますが、特商法は買い手側を守るために表記が法律で義務付けられています。 それを無視するのはふざけた案件である証拠です。 申し訳程度のプライバシーポリシーすら存在していませんでした。 よりによって今回のように特商法の表記すらない案件には一切目をくれる必要はありません。 特商法の表記が不十分だったりないような案件は絶対に信用しないでください。 肝心なのは買い手側である我々が稼げるのかどうかのみです。 特定商取引法に基づく表記について知りたい方は下記リンクに詳しく記載してますので、お時間の有る方はお読みください。特定商取引法って何?特商法が対象になるビジネスやその歴史